イスラエル・アメリカ対イランの戦火は、ホルムズ海峡を閉ざし続けている。原油高騰による物価高は数十年に一度の大災難だが、それだけではない。筆者が危惧するのは、現代社会の「脳」である半導体サプライチェーンを根底から揺さぶることだ。我々のスマホやAIの命運は、今やこの細い海峡の「通行権」に握られた。
自給自足の神話：アメリカの浅慮
ワシントンが強硬なイラン攻撃に踏み切った背景には、「米国はもはや中東の石油に依存していない」というシェール革命以来の慢心がある。慢心は様々な死角をつくる。石油自体は自給できても、半導体のグローバル・エコシステムは自給できない。海峡閉鎖をいたずらに長期化させるような地上部隊の投入は、自国の成長エンジンであるAI覇権とデジタル社会を自らの手で危機にさらす、自滅行為に他ならない。
アジアという半導体「心臓部」の脆弱性
市場が最も懸念しているのは、アジア地域への二重の打撃だ。特に台湾の脆弱性は危機的であり、発電の主力燃料であるLNG（液化天然ガス）の備蓄は、わずか11日分程度と見られている。海峡閉鎖が5週めに入ろうとしているいま、TSMCの巨大ファブを動かす電力供給は物理的な限界をそろそろ迎えのかもしれない。半導体製造は24時間365日の連続稼働が前提であり、一度の停電は多額の仕掛品を一瞬にして「灰燼」に変えてしまう。アジアの製造能力は、中東からのエネルギーというとても「か細い」動脈によって、かろうじて維持されているのが実態だ。
「ヘリウム」という隠れた急所
エネルギー以上に致命的なのが、特殊ガスの供給難だ。中でもカタールが世界供給の3分の1を占める「ヘリウム」は代替不能な戦略物資だ。先端露光装置の冷却に不可欠なこのガスが止れば、どれほど電力があってもラインは止まる。ハイテク企業の現場在庫は数ヶ月分しかなく、5月以降には「金を出しても買えない」事態が現実味を帯びる。日本が誇る石油備蓄があったとしても、こうした特定の希少ガスの欠乏を補うには全く役立たない。
供給網の崩壊と「孤立する帝国」
問題は、世界に半導体の「増産余力」がどこにもないことだ。世界の先端半導体の約9割を製造するTSMCの拠点が台湾に集中している。この現状では、他地域での代替は不可能に近い。平時を大前提とし、効率を優先して在庫を極限まで削ぎ落とした「ジャスト・イン・タイム（JIT）」型のシステムになった結果、その代償を全世界が支払うことになりかねない。もしそうなれば、国際社会はもはやアメリカの独走に沈黙してはいないだろう。自国独断の戦争で世界のデジタルインフラを犠牲にすることは、同盟国を含む国際的な離反を招き、米国を「真の孤立」へと追い込むことになるだろう。
6カ月の封鎖がもたらす「デジタル飢餓」
もし閉鎖が9月まで半年間続けば、世界は「シリコン・ショック」の暗黒期に入る。メモリ価格は急騰し、低価格なPCやスマホは市場から姿を消すだろう。家電はもとより、あらゆる電子機器やその補修パーツにも影響がでる。1973年のオイルショックがトイレットペーパーを消し去ったように、2026年のショックは通信、医療、金融、物流を支える半導体チップを奪い、社会機能を衰弱させるかもしれない。
結局のところ、我々は、「デジタル社会インフラ」という楼閣がペルシャ湾の波間に不安定に浮かぶタンカーの上に築かれていた、という現実に直面している。アメリカがいかなる軍事作戦や外交手段を弄そうとも、海峡の物理的封鎖が解けない限り、シリコンの時計の針は止まったままだ。五千、一万程度の軽装備地上部隊では、何の軍事目的も達成できないというのが、有識者の見方だ。出口の見えない戦火の中で、世界中のデジタルインフラは、かつてない「底なし沼」へと沈み込まれるかどうかの危機に瀕している。
