19世紀の「太陽の沈まぬ帝国」英国と、1990年以降の「唯一の超大国」のはずだった米国。この二つの覇権国がたどった軌跡は、驚くような共通点を持っている。特に、中東・中央アジアという「世界の心臓部」への執着と、その代償としての破綻のプロセスだ。
1. シーパワーの宿命とアイロニー
英国と米国。両者に共通するのは、海を支配することで世界を制する「シーパワー」であることだ。シーパワーの本質は、自由な貿易による繁栄と通商路の安全確保にある。つまり、その究極の戦略目的はパワーを後ろ盾とする秩序、そしてそれが生み出す「平和」であるはずだ。
しかし、ここに大きなアイロニーが潜んでいる。通商路を守るための安全保障が、いつの間にか内陸深く軍事介入へと変質し、平和のための軍事力が国家の富を食いつぶす「破壊装置」へと転じる。英国はインドへの航路を守るためアフガニスタンやペルシャに深入りし、米国もまた石油利権と利益還流を守るため中東の泥沼に足を深く踏み入れ、抜け出せないでいる。
2. 財政・工業・軍事という「真の国力」
覇権の継続を決定づけるのは、単なる武力ではない。財政の健全性、圧倒的な工業生産能力、そしてそれらに裏打ちされた軍事力の三位一体である。
19世紀の英国は、産業革命による「世界の工場」としての地位を背景に、ナポレオン戦争後の巨額債務を100年かけてGDP比30％台まで減少させた。この強固な財政と生産力が、ポンドを国際基軸通貨たらしめ、世界最強の海軍を支えた。
しかし、その貯金を食いつぶしたのが第一次世界大戦という総力戦だ。1914年には30％未満だった債務は、1919年には140％へと急騰。さらに、米国やドイツの工業化に追い抜かれ、生産現場としての優位も失った。英国は債権国から債務国へ、そして「世界の工場」から「老いた帝国」へと転落した。富と生産の拠点は、海を渡って米国へ流れた。
現代の米国もよく似た道を歩んでいるように見える。21世紀以降の中東介入に投じた数兆ドルは、米国の債務を戦後最悪の水準（GDP比120％超）へ押し上げた。さらに、かつて英国が100年かけて築いた財政の牙城をわずか4年で失ったように、米国は、製造業の空洞化により工業生産能力が低下させる中で、覇権国の優位性を失いつつある。
3. 揺らぐ軍事力の「裏付け」
覇権を支える重要な二本の柱は「基軸通貨（ドル）」と「圧倒的な軍事力」は互いに互いを支える側面がある。現在は、その双方が揺らいでいる。かつては空母打撃群という圧倒的な暴力装置がドルの信用を担保していたが、現代ではドローンや極超音速ミサイルといった「安価な最新兵器」が、巨大なシーパワーに対して非対称な脅威を突きつけている。
数億円のミサイルが数百億円の艦船を脅かす。工業生産能力の低下により兵器の補充がままならない中で、このコストの非対称性は、もはや資金に飽かせた力による秩序維持が、実効的に不可能なりつつあることを示唆している。
覇権は移行するか
覇権は、ある日突然消えるのではない。重要度の低い紛争地での「現状維持」に固執し、国富を生産性のない戦費へと変換し続けた末に、内側から崩壊するのだ。
1919年、英国が米国にその座を譲ったのは、ポンドの裏付けとなる「金（ゴールド）」と「生産力」を失ったからだ。21世紀、米国が直面しているのは、ドルの裏付けとなる「圧倒的な工業力」と「軍事的無敵性」の同時喪失である。
中央アジアの山岳地帯やペルシャ湾の酷暑の中で流された血と金は、時代を超えて、帝国の終焉を告げるカウントダウンをしてきた。財政を使い果たし、生産の根底を失い、兵器の優位を失ったままでは、アメリカ帝国に明日はない。
ただ、だからと言って、アメリカの覇権はこのまま中国に移るのか？世界に響く理念を待たぬ、中華思想の国が本当にそうなるかは、未知数だ。このことこそが、われわれに何とも言えぬ違和感と不安を引き起こしているのだろう。
